「倒錯的で異常」など類を見ないLGBT叩きに舵を切った「新潮45」、販売部数激減で休刊の危機が背景に | BUZZAP！（バザップ！）
https://buzzap.jp/news/20180919-shincho45-sales/
今年に入って朝日新聞を始めとする「リベラル的なもの」への攻撃を強め、ついにはLGBTを「性的嗜好（正しくは性的指向、嗜好はフェチズムなどを指す）」「生産性がなく支援不要」と断じる杉田水脈議員の寄稿文まで掲載した「新潮45」。
なぜそこまで極端な誌面へとシフトしたのか、そこには悲しい理由がありました。
新潮45の掲載内容の変遷は、2017年末からの推移を見れば顕著。
2017年11月・12月時点では、与野党問わず政治家のダメ出し的な記事が載るなどしていました。
しかし2018年1月号からは現加計学園客員教授ケント・ギルバート氏などによる「不戦主義では平和を守れない」などの記事が載り始め……
2月号では「【特集】「反安倍」病につける薬」として、WILLやHANADA、正論もかくやといった執筆陣による野党・リベラル的なものをひたすら叩く記事が載るようになりました。
4月号では自称保守界隈が愛してやまない人気コンテンツ・朝日新聞叩きを「【特集】「朝日新聞」という病」という形で掲載。完全に染め上げられてしまった印象です。
「一般社団法人 日本雑誌協会」が保有している発行部数データによると、今から10年前の2008年当時では、新潮45は月間4万3000部弱を発行していました。
しかし2012年には2万5000部にまで減少。
2017年初頭には2万部を割り込んでいますが、それでも下げ止まらず、2017年末には1万7000部になっています。
なお、上記の数字はあくまで発行部数であり、実売部数ではありません。
つまり新潮45の売り上げは間違いなく休刊・廃刊が見える危機的水準に到達していると考えていいわけです。
上記の事情を鑑みると、2018年に入って急に特定の方向にシフトした理由が分かりますが、その甲斐あってか部数の下落ペースが縮小。
しかしジリ貧なことに変わりはありません。
生きづらさを抱えるLGBTに対して言いがかりに近い形で唾（つばき）し、汚名を一身に受けてまで生き残ることを選んだ新潮45。
もはやプライドも矜持も捨ててしまったようにしか見えず、言論媒体として終焉を迎えた気がしてなりません。
なお、見出しの中に「特権」という言葉がありますが、LGBTが求めている同性パートナーシップ制度はあくまで異性愛者のカップルと同じ権利を認める制度。
異性愛者に先んじるものでも、ましてや優遇するものでもなく、老後になって相続や手術の同意書へのサインなどで困るLGBTカップルが数多く生まれていることを踏まえたもので、特権ではありません。
